建築面積の求め方｜建ぺい率や床面積など建物の基準かんたん解説

今回のテーマは【建築面積の求め方】

建ぺい率や床面積など、建築基準法に基づき図解を使ってかんたんに解説していきますので、住宅の購入や確認などにぜひお使いください。

それではさっそく参りましょう、ラインナップは目次からどうぞ 🙂

建築面積の求め方（図解付き）

建築面積のルールはこんな感じです。

	建物の外壁または柱の中心線で囲まれた部分の水平投影面積 建築面積＝図解の灰色部
	1階よりも2階のほうが張り出している場合は、2階の水平投影面積が建築面積となる 建築面積＝図解の灰色部
	庇（ひさし）などが1m以上突き出している場合は、先端から1mまでは建築面積に算入されない 建築面積＝図解の灰色部

建築面積は建物の外壁または柱の中心線で囲まれた部分の水平投影面積をいいます。

ただし地下の階（地階）で地盤面上1m以下にある部分は除かれます。

また、庇（ひさし）やはね出しのバルコニーなどが1m以上突き出している場合は、先端から1mまでは建築面積に含まれません。

庇（ひさし）とは窓や出入口の上につけられる小さな屋根のこと

また1階よりも2階のほうが張り出している構造を「はね出し」というよ

【建築面積のきほん】床面積と延べ面積

床面積とは、建築物の各階の面積のことです。

各階の壁その他の区画の中心線で囲まれた部分の水平投影面積を指しています。

また、吹き抜けや階段部分の床面積は次のような扱いとなります。

そして建築物の各階における床面積の合計を「延べ面積」といいます。

たとえば3階建ての家であれば、各階（1階、2階、3階）それぞれの面積を床面積とし、その合計が「延べ面積」です。

建ぺい率と容積率の求め方（建築面積の関連用語）

建ぺい率とは、敷地面積に対する建築面積の割合です。

一方で容積率とは敷地面積に対する延べ面積の割合です。

計算式は以下のとおり。

また住宅として使われる地階の部屋（地下室）は、地盤面積から地階の天井面までの高さが1mである場合、その建物の住宅部分の延べ面積の1/3を限度として容積率を計算する際の床面積から除外されます。

そのほか屋根裏（小屋裏）に設ける物置などは、水平投影面積が直下の階の床面積の1/2未満で、最も高い部分の天井高が1.4m以下などの条件を満たせば、原則として床面積に算入されません。

たとえば、地階50㎡、1階50㎡、2階50㎡という住宅の場合、延べ面積150㎡の1/3にあたる50㎡が容積率の対象から除外されます。

【地階の容積率緩和】

居室における有効採光面積の求め方

建築基準法では、居住や作業、娯楽、執務などのために継続的に使用する部屋を「居室」と定めています。

住宅の場合、リビングやダイニング、キッチン、寝室、子ども部屋などを指します。

また住宅の居室では、採光に有効な窓（開口部）などを設けなければいけません。

原則として、その居室の床面積の1/7以上の有効採光面積が必要です。

ただし、随時開放できるふすまや障子などで仕切られた2室は1室と見なすことができ、2室の合計で有効採光面積を確保するのでもＯＫです。

しかし料理のみに使用される小規模で独立したキッチンは、この規定の対象外となりますのでご注意ください。

なお、有効採光面積の算定上、天窓（トップライト）は3倍の面積があるものとして計算できます。

有効採光面積 計算式：実際の窓の面積×採光補正係数

採光補正係数 d/h×6-1.4（住居系地域の場合） d：窓の上部の最も突き出した部分から隣地境界線までの距離 h：窓の上部にある建物の上端から窓の中心までの垂直距離 ※採光補正係数がマイナスとなる場合は0、3を超える場合は3とする

有効採光面積は、隣地境界線とのキョリや、窓の高さ（建物の上端から窓の中心までの距離）などによって実際の開口部面積の0～3倍と見なして計算されます。

この計算上、同じ大きさの窓であれば、高い位置にあるほうが採光に有利になります。

また窓があっても0倍となる場合には、採光に有効な開口部とは見なされませんので気を付けましょう。

以上です。

参考になればうれしいです。

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ありがとうございました。