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【土木】工程管理のきほん★土木施工に大切な考え方とは?

土木★工程管理

土木における工程管理とは、工事着工から完成までの施工計画を時間的に管理することです。

そのなかで、現場の状況変化に応じて施工計画をあらゆる角度から評価・検討しなければなりません。

そして機械設備、労力、資材、資金など、もっとも効果的に活用する手段をえらび、土木工事をしっかり管理していくことが管理者の役割です。

 

今回は土木における工程管理について、考え方や基礎知識などをまとめました。

ぜひ参考にしてください。

 

この記事を書いた人

名前:ちゃんさと 女性/既婚 1992年生まれ
  • 元公務員(土木職)の主婦ブロガー💻
  • 国立大学★土木工学科卒業(学士)
  • 大学卒業後、某県庁の地方公務員(土木職)に合格!7年間はたらいた経験をもつ
  • 現場監督・施工管理の経験あり
  • 1級土木施工管理技士・危険物取扱者(乙)の資格もち
  • 今はブログで土木、土木施工管理技士の勉強方法や公務員のあれこれ、仕事をメインにさまざまな情報を発信中!

 

土木★工程管理の基本

まず土木の工程管理を行う際に大切なことは、

土木工程管理の基本

  1. 経済性
  2. 品質
  3. 工期(最適)

の3つです。

施工の経済性と品質に適合した、実行性のある最適工期を選定するよう努力しましょう。

また、実施工程を分析・検討してこれを計画工程に近づけ、または計画を修正するなど合理的な工程管理をめざしてください。

 

 

土木★工程管理の手順

工程管理の手順は、土木以外でもよく聞く【PDCA】です。

PDCA

手順 土木工程管理での具体例
P(PLAN) ①計画 施工計画(施工法、順序など基本方針の決定)

工程計画(手順と日程の計画工程表の作成)

使用計画(労務、資材などの所要時期、輸送などの計画)

D(DO) ②実施 工事の指示、承諾、協議

施工・段階調査・中間検査など

C(CHECK) ③評価・検討 作業量管理(作業量、使用料などのチェック)

進度管理(工程進捗の計画と実施の比較)

手配管理(機械、労務、材料など)

A(ACTION) ④改善 作業改善

工程促進の再計画

このPDCAサイクルをくりかえしながら、工程を管理していきます。

 

土木施工における工程管理と原価の関係

土木施工における工程と原価の関係は、以下のグラフのとおりです。

工程と原価

 

原価が最も安くなる速度を【経済速度】というよ

施工を速くして施工出来高が上がると原価は安くなりますが、さらに施工を速めて突貫作業を行うと逆に原価は高くなります。

また、施工速度を経済速度より速くしても遅くしても、原価は上がるので注意が必要です。

突貫工事を避け、経済速度において最大の施工量を達成することをめざしてください。

 

土木施工における最適工期の決定

最適工期(経済速度)とは、総建設費が最小となる工期のことです。

工費建設費曲線

総建設費は直接費と間接費の合計であり、それぞれの関係は以下のとおりです。

総建設費 最適計画においてもっとも工事費が最小となる 直接費+間接費
直接費 ノーマルタイムを境として、それよりも早くとも遅くとも増える

工期の短縮にともなって増加する傾向

労務費、材料費、仮設費、機械運転費など
間接費 工期が長くなる→増える

工期が短くなる→減る

管理費、共通仮設費、金利など

 

土木施工の採算速度と経済速度

工事の運営が常に採算のとれる状態とするためには、損益分岐点の施工出来高以上の施工出来高を上げなければいけません。

このように、施工出来高を上げる時の工程速度を「採算速度」と言います。

よって、損益分岐点において工事は最低採算速度の状態にあり、つねにこれ以上の採算速度を保持することが大切です。

 

いっぽう原価の構成は、施工量の増減にかかわらずに現場において必要な費用の固定原価と、施工量に比例して増大する費用の変動原価より成り立っています。

工事利益イメージ図

固定原価 施工量の増減にかかわらず現場において必要な費用

例)

  1. 現場事務所の設置・撤去
  2. 建設機械の使用損料
  3. 現場監督や作業員の給料
  4. 現場諸経費など
変動原価 施工量に比例して増大する費用

例)

  1. 材料費
  2. 労務費
  3. 機械運転費など

 

経済的な工程計画の立案

経済的な工程計画の立案をするうえで気をつけること多々あります。

ですがとくに以下の内容は、つねに意識して計画を立てるようにしてください。

工程計画立案ポイント

  1. 仮設備工事、現場諸経費を必要最低限にすること
  2. 施工用機械設備、仮設資材、工具などは必要最小限とし、できるだけ反復使用すること
  3. 合理的最小限の一定数の作業員をもって、全工事期間を通じて可動作業員数の不均衡をできるだけ少なくすること
  4. 施工の段取り待ち、材料待ち、その他機械設備の損失時間をできるだけなくすこと

 

以上です。

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ありがとうございました。

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