土木施工管理技士 1級土木施工管理技士★過去問(無料) 土木・土木施工管理技士

土木施工管理技士【1級】過去問★解答・解説(令和3年問題B)

令和3年1級土木問題B
スマホやPCでスキマ時間に過去問を解こう!

令和3年度(2021)土木施工管理技士【1級】第一次検定の過去問題★問題Bです。(解答・解説付き)

図解等は引用またはオリジナルで改めて作成しています。

お気づきの点(ミス・要修正事項)などありましたら、コメントください。

よろしくお願いいたします。

そのほかの過去問についてはまとめ記事でご確認ください。

土木施工管理技士【1級】過去問★解答・解説(令和3年問題B)

※問題番号No.1~No.20までの20問題は必須問題ですから全問を解答してください。

1級土木過去問(解答・解説付き)No.1~No.20

No. 1TS (トータルステーション) を用いて行う測量に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. TSでの鉛直角観測は, 1視準1読定, 望遠鏡正及び反の観測1 対回とする。
  2. TSでの水平角観測は, 対回内の観測方向数を10方向以下とする。
  3. TSでの観測の記録は,データコレクタを用いるが,これを用いない場合には観測手簿に記載するものとする。
  4. TSでの距離測定に伴う気象補正のための気温、気圧の測定は, 距離測定の開始直前,又 は終了直後に行うものとする。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

1.測量法第34条 (作業規程の準則)の規定に基づき定められた 「作業規程の準則」 (国土交通省告示第413号) 第37条 (観測の実施) 第2項第1号ニにより正しい。

2.同号トに「水平角観測において, 対回内の観測方向数は5方向以下とする」 と規程されている。

3.同号チにより正しい。

4.同号へ (2) により正しい。

No. 2公共工事標準請負契約約款に関する次の記述のうち, 誤っているものはどれか。

  1. 受注者は,設計図書と工事現場が一致しない事実を発見したときは、その旨を直ちに監督員に口頭で通知しなければならない。
  2. 発注者は,検査によって工事の完成を確認した後, 受注者が工事目的物の引渡しを申し出たときは、直ちに当該工事目的物の引渡しを受けなければならない。
  3. 受注者は,災害防止等のため必要があると認められるときは、臨機の措置をとらなけれ ばならない。
  4. 発注者は,受注者の責めに帰すことができない自然的, 又は人為的事象により,工事を 施工できないと認められる場合は, 工事の全部又は一部の施工を一時中止させなければならない。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答1

1.公共工事標準請負契約約款第18条 (条件変更等) 第1項に 「受注者は, 工事の施工に当たり、次の各号のいずれかに該当する事実を発見したときは、その旨を直ちに監督員に通知し、その確認を請求しなければならない」 及び第4号に「工事現場の形状,地質, 湧水等の状態,施工上の制約等設計図書に示された自然的又は人為的な施工条件と実際の工事現場が一致しないこと」と規定されている。

2.同約款第32条 (検査及び引渡し) 第4項により正しい。

3.同約款第27条 (臨機の措置) 第1項により正しい。

4.同約款第20条 (工事 の中止) 第1項により正しい。

No. 3下図は, 鉄筋コンクリートL型擁壁の配筋図を示したものである。 たて壁とかかと版の引張鉄筋の組合せで,正しいものはどれか。

令和3年1級土木問題B図解

  1. ➀と②
  2. ➀と③
  3. ②と④
  4. ③と④

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

L型擁壁は,擁壁背面側に主働土圧を受け,たて壁背面側に引張力が働くため, 背面側の鉄筋は密となる。

一方、つま先部 (擁壁前面側の底版部) は下面側に引張力が働き, かかと部(擁 壁背面側の底版部) は上面側に引張力が働くため,これらの面の鉄筋は密となる。

よって、たて壁の引張鉄筋は➀D16, かかと版の引張鉄筋は③D16の2.の組合せが正しい。

No. 4建設工事における電気設備等に関する次の記述のうち, 労働安全衛生規則上, 誤っているものはどれか。

  1. 水中ポンプやバイブレータ等の可搬式の電動機械器具を使用する場合は、 漏電による感電防止のため自動電撃防止装置を取り付ける。
  2. アーク溶接等 (自動溶接を除く) の作業に使用する溶接棒等のホルダーについては,感 電の危険を防止するために必要な絶縁効力及び耐熱性を有するものを使用する。
  3. 仮設の配線を通路面で使用する場合は,配線の上を車両等が通過すること等によって絶 縁被覆が損傷するおそれのないような状態で使用する。
  4. 電気機械器具の操作を行う場合には, 感電や誤った操作による危険を防止するために操 作部分に必要な照度を保持する。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答1

1.労働安全衛生規則第333条 (漏電による感電の防止) 第1項に「事業者は,電動機械器 具で,対地電圧が150V をこえる移動式若しくは可搬式のもの又は水等導電性の高い液体によって湿潤している場所その他鉄板上,鉄骨上, 定盤上等導電性の高い場所において使用する移動式若しくは可搬式のものについては、漏電による感電の危険を防止するため,当該電 動機械器具が接続される電路に,当該電路の定格に適合し, 感度が良好であり,かつ,確実に作動する感電防止用漏電しゃ断装置を接続しなければならない」と規定されている。自動電撃防止装置は交流アーク溶接機の感電防止装置である。

2.同規則第331条 (溶接棒等のホルダー)により正しい。

3.同規則第338条 (仮設の配線等)により正しい。

4.同規則 第第335条(電気機械器具の操作部分の照度) により正しい。

No. 5工事の施工に伴う関係機関への届出及び許可に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 騒音規制法に係わる指定地域内において特定建設作業を伴う建設工事を施工しようとす ある者は,当該特定建設作業の実施を市町村長に7日前までに届け出なければならない。
  2. 道路上に工事用板囲,足場, 詰所その他の工事用施設を設置し, 継続して道路を使用す る者は, 道路管理者から道路占用の許可を受けなければならない。
  3. 特殊な車両にあたる自走式建設機械を通行させようとする者は、所轄の警察署長に申請し、特殊車両の通行許可を受けなければならない。
  4. 吊り足場又は張出し足場の組立てから解体までの期間が60日以上となる場合は、所轄の 労働基準監督署長にその計画を届け出なければならない。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答3

1.騒音規制法第14条 (特定建設作業の実施の届出) 第1項により正しい。

2.道路法第32条 (道路の占用の許可) 第1項第7号及び同法施行令第7条 (道路の構造又は交通に支障を及ぼすおそれのある工作物等) 第4号により正しい。

3.同法第47条の2 (限度超過車両の通行の許可等) 第1項に「道路管理者は,車両の構造又は車両に積載する貨物が特殊であるためやむを得ないと認めるときは, (中略) 当該車両を通行させようとする者の申請に基づいて, 通行経路, 通行時間等について, 道路の構造を保全し、又は交通の危険を防止するため必要な条件を付して, 限度超過車両の通行を許可することができる」 と規定されている。

4.労働安全衛生法第88条 (計画の届出等) 第1項及び同規則第85条 (計画の届出をすべ き機械等)第86条 (計画の届出等) 第1項により正しい。

No. 6下図のネットワーク式工程表で示される工事で、作業Eに2日間の遅延が 発生した場合、 次の記述のうち, 適当なものはどれか。 ただし, 図中のイベ ント間のA~Jは作業内容, 数字は当初の作業日数を示す。

令和3年1級土木問題B図解2

  1. 当初の工期より1日間遅れる。
  2. 当初の工期より2日間遅れる。
  3. 当初の工期どおり完了する。
  4. クリティカルパスの経路は当初と変わる。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

クリティカルパスは⓪⇒②⇒③⇒⑤⇒⑦で、作業Eはクリティカルパス上の作業である。

また, 工事開始から完了までの必要日数 (工期) は,6日+0日+12日+12日の30日となる。

作業Eに2日間の遅延が発生した場合, クリティカルパスの経路は変わらず, 工期は2日間遅れる。

よって2.が正しい。

No. 7安全衛生管理体制に関する次の記述のうち, 労働安全衛生法令上、誤っているものはどれか。

  1. 労働者数が, 常時30人程度となる事業場は,安全衛生推進者を選任する。
  2. 安全衛生推進者は,元方安全衛生管理者の指揮, 協議組織の設置及び運営を行う。
  3. 統括安全衛生責任者は,当該場所においてその事業の実施を統括管理する者が充たり, 元方安全衛生管理者の指揮を行う。
  4. 特定元方事業者は、 その労働者及び関係請負人の労働者を合わせた数が80人程度となる 場所において作業を行うときは, 統括安全衛生責任者を選任する。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

1.労働安全衛生法第12条の2 (安全衛生推進者等) 及び同規則第12条の2 (安全衛生推進者等を選任すべき事業場)より, 常時10人以上50人未満の労働者を使用する事業場では 安全衛生推進者を選任しなければならない。

2.同法第15条 (統括安全衛生責任者)第1 項及び第30条第1項より, 特定事業者は統括安全衛生責任者を選任し、 その者に元方安全衛生管理者の指揮をさせるとともに,協議組織の設置及び運営等を統括管理させなければならない。また同規則第635条 (協議組織の設置及び運営) 第1項より, 協議組織の設置及び運営は特定元方事業者が行わなければならないと規定されている。

3.同法第15条第1項及び第2項により正しい。

4.同法第15条第1項及び同法施行令第7条 (統括安全衛生責任者を選任すべき業種等) 第2項第2号より,常時50人以上の労働者を従事させる場合には,統括安全衛生責任者を選任しなければならない。

No. 8建設工事現場における異常気象時の安全対策に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 気象情報の収集は,テレビ, ラジオ, インターネット等を常備し、 常に入手に努めること。
  2. 天気予報等であらかじめ異常気象が予想される場合は, 作業の中止を含めて作業予定を検討すること。
  3. 警報及び注意報が解除され, 中止前の作業を再開する場合には, 作業と併行し工事現場に危険がないか入念に点検すること。
  4. 大雨により流出のおそれのある物件は,安全な場所に移動する等, 流出防止の措置を講 ずること。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答3

1.土木工事安全施工技術指針第2章安全措置一般 第7節異常気象時の対策 2. 気象情報の収集と対応 (4) により正しい。

2.同節 3.作業の中止、警戒及び各種点検 (2) により正しい。

3.同 (8) に「警報及び注意報が解除され, 作業を再開する前には,工事現場 の地盤のゆるみ, 崩壊, 陥没等の危険がないか入念に点検すること」 と記されている。

4.は同節 4.大雨に対する措置 (作業現場及び周辺の整備) (2) により正しい。

No. 9建設工事の労働災害防止対策に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 足場通路等からの墜落防止措置として, 高さ2m以上の作業床設置が困難な箇所で,フルハーネス型の墜落制止用器具を用いて行う作業は、 技能講習を受けた者が行うこと。
  2. 足場通路等からの墜落防止措置として, 足場及び鉄骨の組立, 解体時には, 要求性能墜落制止用器具が容易に使用できるよう親綱等の設備を設けること。
  3. 飛来落下の防止措置として, 構造物の出入口と外部足場が交差する場所の出入口上部には,ネット, シートによる防護対策を講ずること。
  4. 飛来落下の防止措置として, やむを得ず高さ3m以上の高所から物体を投下する場合には,投下設備を設け, 立入禁止区域を設定し, 監視員を配置して行うこと。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答1

1.労働安全衛生規則第36条 (特別教育を必要とする業務) 第41号に 「高さが2m以上の箇所であって作業床を設けることが困難なところにおいて, 墜落制止用器具のうちフルハー ネス型のものを用いて行う作業に係る業務」と規定されており特別教育でよい。

2.土木工事安全施工技術指針第2章安全措置一般 第5節墜落防止の措置1.足場通路等からの墜落 防止措置 (3)により正しい。

3.第6節飛来落下の防止措置1. ネット・シートによる防護 (1) により正しい。

4.同節 3. 投下設備の設置 (2) により正しい。

No. 10型わく支保工に関する次の記述のうち, 労働安全衛生法令上、誤っているものはどれか。

  1. 型わく支保工を組立てるときは,支柱,はり, つなぎ, 筋かい等の部材の配置, 接合の方法及び寸法が示されている組立図を作成しなければならない。
  2. わく支保工は, 支柱の脚部の固定, 根がらみの取付け等, 支柱の脚部の滑動を防止す るための措置を講ずる。
  3. コンクリートの打込みにあたっては,当該作業に係る型わく支保工についてその日の作業開始前に点検し、 異常が認められたときは補修を行う。
  4. 型わく支保工の材料については,著しい損傷, 変形又は腐食があるものは補修して使用しなければならない。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答4

1.労働安全衛生規則第240条 (組立図) 第1項及び第2項により正しい。

2.同規則第 242条 (型わく支保工についての措置) 第2号により正しい。

3.同規則第244条 (コンク リートの打設の作業) 第1号により正しい。

4.同規則第237条 (材料) に 「事業者は,型わく支保工の材料については,著しい損傷, 変形又は腐食があるものを使用してはならない」 と規定されている。

No. 11墜落による危険を防止するための安全ネットの設置に関する次の記述のう ち,適当でないものはどれか。

  1. ネットの損耗が著しい場合、 ネットが有毒ガスに暴露された場合等においては,ネット の使用後に試験用糸について, 等速引張試験を行う。
  2. ネットの取付け位置と作業床等との間の許容落下高さは,ネットを単体で用いる場合も 複数のネットをつなぎ合わせて用いる場合も,同一の値以下とする。
  3. ネットには,製造者名 製造年月・仕立寸法・新品時の網糸の強度等を見やすい箇所に 表示する。
  4. ネットの支持点の間隔は,ネット周辺からの墜落による危険がないものでなければならない。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

1.「墜落による危険を防止するためのネットの構造等の安全基準に関する技術上の指針」4使用及び管理表示 4-4定期試験等 4-4-2により正しい。

2.同指針4-1落下高さ, ネットの垂れ及びネット下部の空き4-1-1落下高さに作業床等とネットの取付け位置との垂直距離 (落下高さ) は次式により得た値以下とするよう定められている。

(1)単体ネットの場合: L<Aのとき, H, = 0.25 (L+2A)。 L≧Aのとき, H₁=0.75L

(2)複合ネットの場合 : L<Aのとき, H, = 0.20 (L+2A)。L≧Aのとき, H₁=0.60L

  • L:単体ネットの場合は短辺の長さ,複合ネットの場合はそれを構成するネットの短辺 のうち最小のもの (m)
  • A:ネット周辺の支持点の間隔 (m), H: 落下高さ(m)

よって、単体ネットと複合ネットでは落下高さは異なる。

3.同指針5表示により正しい。

4.同指針43支持点の間隔により正しい。

No. 12土工工事における明り掘削の作業にあたり事業者が遵守しなければならな い事項に関する次の記述のうち, 労働安全衛生法令上、正しいものはどれか。

  1. 地山の崩壊等による労働者の危険を防止するため, 点検者を指名して, その日の作業開 始前や大雨や中震 ( 震度4) 以上の地震の後に浮石及びき裂や湧水等の状態を点検させる。
  2. 地山の崩壊又は土石の落下により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、あらかじめ, 土止め支保工を設けて防護網を張り, 労働者の立入りの措置を講じなければならない。
  3. 運搬機械,掘削機械, 積込機械については, 運行の経路, これらの機械の土石の積卸し場所への出入りの方法を定め、地山の掘削作業主任者に知らせなければならない。
  4. 運搬機械が, 労働者の作業箇所に後進して接近するとき、又は, 転落のおそれのあるときは, 運転者自ら十分確認を行うようにさせなければならない。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答1

1.労働安全衛生規則第358条(点検) 第1号により正しい。

2.同規則第361条 (地山の崩壊等による危険の防止) に 「事業者は,明り掘削の作業を行なう場合において, 地山の崩壊又は土石の落下により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、あらかじめ, 土止め支保工を設け, 防護網を張り, 労働者の立入りを禁止する等当該危険を防止するための措置を講じなければならない」と規定されている。

3.同規則第364条 (運搬機械等の運行の経路等)に「事業者は、明り掘削の作業を行うときは,あらかじめ、運搬機械, 掘削機械及び積込機械の運行の経路並びにこれらの機械の土石の積卸し場所への出入の方法を定めてこれを関係労働者に周知させなければならない」と規定されている。

4.同規則第365条(誘導 者の配置) 第1項に「事業者は, 明り掘削の作業を行なう場合において,運搬機械等が,労働者の作業箇所に後進して接近するとき, 又は転落するおそれのあるときは, 誘導者を配置し、その者にこれらの機械を誘導させなければならない」と規定されている。

No. 13静的破砕剤と大型ブレーカを併用する工法で行う橋梁下部工の解体作業に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 大型ブレーカを用いる二次破砕, 小割りは,静的破砕剤を充填後, ひび割れが発生する前に行う。
  2. 静的破砕剤の練混ぜ水は,清浄な水を使用し、 適用温度範囲の上限を超えないように注 意する。
  3. 大型ブレーカの作業では, コンクリート塊等の落下, 飛散による事故防止のため立入禁 止措置を講じる。
  4. 穿孔径については、削岩機などを用いて破砕リフトの計画高さまで穿孔し、適用可能径の上限を超えていないか確認する。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答1

1.大型ブレーカを用いる二次破砕, 小割りは、破砕設計に基づいた孔間隔で破砕対象物に穿孔を行い, 水と練り混ぜた静的破砕剤を孔口まで充てんし, 噴出現象による被災防止を目的として養生シート等で充てん箇所を覆い, 10~24時間後, 亀裂発生の確認後に行うのが一般的である。

2.記述のとおり

3.労働安全衛生規則第517条の15(コンクリ ート造の工作物の解体等の作業) 第1号により正しい。

4.記述のとおり

No. 14道路のアスファルト舗装の品質管理に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  1. 各工程の初期においては,品質管理の各項目に関する試験の頻度を適切に増やし、その時点の作業員や施工機械等の組合せにおける作業工程を速やかに把握しておく。
  2. 工事途中で作業員や施工機械等の組合せを変更する場合は,品質管理の各項目に関する 試験頻度を増し、新たな組合せによる品質の確認を行う。
  3. 管理の合理化をはかるためには、密度や含水比等を非破壊で測定する機器を用いたり, 作業と同時に管理できる敷均し機械や締固め機械等を活用することが望ましい。
  4. 各工程の進捗に伴い, 管理の限界を十分満足することが明確になっても、品質管理の各項目に関する試験頻度を減らしてはならない。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答4

1.2.記述のとおり

3.管理の合理化をはかるために, 現地で非破壊で密度や含水比等の測定が行えるRI (ラジオアイソトープ) 計器等の使用や、ICTの活用により生産性の向上と品質の確保をはかることを目的とした情報化施工技術が推進されており、舗装工事ではTSを用いた工法規定方式による施工管理や出来形管理等が行われている。

4.各工程の進捗に伴い,工程の安定と受注者が定めた品質管理の限界を十分満足できることが明確であれば、品質管理の各項目に関して試験頻度を減らしてよい。

No. 15建設工事の品質管理における「工種」, 「品質特性」 及び 「試験方法」 に関す る組合せのうち, 適当なものは次のうちどれか。

[工種]・・・[品質特性]・・・[試験方法]

  1. コンクリート工・・・・スランプ・・・圧縮強度試験
  2. 路盤工・・・・・・・・締固め度・・・CBR試験
  3. アスファルト舗装工・・安定度・・・・平坦性試験
  4. 土工・・・・・・・・・支持力値・・・平板載荷試験

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答4

1.コンクリート工のスランプは,ワーカビリティーなどを評価する値で, スランプ試験を用いる。圧縮強度試験は, コンクリートの圧縮強度を調べる試験

2.路盤工の締固め度は、 現場密度試験により求める。CBR試験は路盤の強度を評価する試験

3.アスファルト舗装工の安定度は、走行荷重などによるアスファルト変形抵抗性をいいマー シャル安定度試験を用いる。平坦性試験は、アスファルト路面の平坦性を測定するもので, 3mプロフィルメータを用いる。

4.組み合わせのとおり

No. 16コンクリート標準示方書に規定されているレディーミクストコンクリートの受入れ検査項目に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 現場での荷卸し時や打ち込む前にコンクリートの状態に異常が無いか, 目視で確かめる。
  2. スランプ試験は, 1回/日,又は構造物の重要度と工事の規模に応じて20m2~150m²ごとに1回,及び荷卸し時に品質の変化が認められた時に行う。
  3. 圧縮強度試験は、1回の試験結果が指定した呼び強度の強度値の80%以上であることか つ,3回の試験結果の平均値が指定した呼び強度の強度値以上であることを確認する。
  4. フレッシュコンクリートの単位水量の試験方法には, 加熱乾燥法やエアメータ法がある。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答3

1.コンクリートの状態に異常が認められる場合は、直ちにスランプ試験を行ってワーカビリティーを確認する。

2.記述のとおり

3.圧縮強度試験は、1回の試験結果は購入 者が指定した呼び強度の強度値の85%以上かつ,3回の試験結果の平均値は購入者が指定 した呼び強度の強度値以上でなければならない。

4.フレッシュコンクリートの単位水量の 試験方法には,加熱乾燥法 (高周波加熱法,乾燥炉法, 減圧加熱乾燥法等)やエアメータ法, 静電容量法等がある。

No. 17情報化施工と環境負荷低減への取組みに関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 情報化施工では,電子情報を活用して, 施工管理の効率化, 品質の均一化、環境負荷低減等,施工の画一化を実現するものである。
  2. 情報化施工では, ブルドーザやグレーダのブレードをGNSS (全球測位衛星システム) やTS(トータルステーション)等を利用して自動制御することにより,工事に伴う CO₂の排出量を抑制することができる。
  3. 施工の条件が当初より大幅に変わった場合は,最初の施工計画に従うよりも、現場の条 件に合わせて、重機や使い方を変更した方が,環境負荷を低減できる。
  4. 情報化施工では, 変動する施工条件に柔軟に対応して、資材やエネルギーを有効に利用 することができるため, 環境負荷を低減することにつながる。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答1

1.情報化施工は, ICT (情報化通信技術) の活用により各プロセスから得られる電子情報と施工で得られる電子情報を活用して, 施工や施工管理の効率化, 品質の均一化,安全性の向上,環境負荷低減等, 施工の合理化を実現するものである。

2.情報化施工では,機械の自動制御により作業時間が短くなり、結果として工事に伴うCO2の排出量を抑制することができる。

3.4.記述のとおり

No. 18建設工事における騒音・振動対策に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 建設工事に伴う騒音対策には, 建設機械が一時的に集中して稼働しないよう工事計画を工夫する等ソフト的対策も重要である。
  2. 建設工事に伴う騒音対策は,音源対策, 伝搬防止対策を実施しても、低減量が目標に達しない場合に,受音側で防音対策を行う。
  3. 建設工事に伴う地盤振動は, 発生振動レベル値の小さい機械や工法を選定することが, 基本的原則である。
  4. 建設工事に伴う地盤振動の防止対策は, 発生源, 伝搬経路及び受振対象における対策に分類できるが,受振対象における対策が最も有効である。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答4

1.騒音対策には, 低騒音型建設機械の使用や施設等によるハード的対策と, 建設機械の効率的な使用による稼働台数の総量削減や工事の平準化のようなソフト的対策がある。

2.3.記述のとおり

4.地盤振動の防止対策は発生源における対策が最も有効となる。振動エネルギーが拡散した状態での対策は一般に大規模になりがちで効果的ではない。

No. 19建設工事で発生する建設副産物の有効利用に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 元請業者は,建設副産物の発生の抑制, 建設廃棄物の再資源化等に関し, 発注者との連絡調整,管理及び施工体制の整備を行わなければならない。
  2. 元請業者は,分別されたコンクリート塊を破砕するなどにより、再生骨材, 路盤材等として,再資源化をしなければならない。
  3. 元請業者は,分別された建設発生木材が,原材料として再資源化を行うことが困難な場合においては,当該工事現場内に埋立しなければならない。
  4. 元請業者は, 施工計画の作成にあたっては、 再生資源利用計画及び再生資源利用促進計画を作成するとともに, 廃棄物処理計画の作成に努めなければならない。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答3

1.建設副産物適正処理推進要綱第2章関係者の責務と役割第6元請業者及び自主施工者の責務と役割 (3) により正しい。

2.同要綱第6章建設廃棄物ごとの留意事項第26コンクリート塊(1) により正しい。

3.同章第28建設発生木材 (1) に 「元請業者は,分別された建設発生木材を、チップ化することなどにより, 木質ボード, 堆肥等の原材料として再資源化をしなければならない。 また, 原材料として再資源化を行うことが困難な場合などにおいては,熱回収をしなければならない」 と記されている。

4.同要綱第3章計画の作成 等第9工事全体の手順 8施工計画の作成により正しい。

No. 20建設工事に伴う産業廃棄物 (特別管理産業廃棄物を除く) の処理に関する次 の記述のうち, 廃棄物の処理及び清掃に関する法令上、誤っているものはどれか。

  1. 産業廃棄物とは、 事業活動に伴って生じた廃棄物のうち, 燃え殻 汚泥、廃油、廃酸、廃 アルカリ, 廃プラスチック類その他政令で定める廃棄物である。
  2. 産業廃棄物を生ずる事業者は、その運搬又は処分を他人に委託する場合、受託者に対し, 産業廃棄物の種類及び数量, 受託した者の氏名又は名称を記載した産業廃棄物管理票を交 付しなければならない。
  3. 事業者は,その産業廃棄物が運搬されるまでの間, 環境省令で定める産業廃棄物保管基 準に従い,生活環境の保全上支障のないようにこれを保管しなければならない。
  4. 産業廃棄物管理票交付者は、環境省令で定めるところにより、当該管理票に関する報告書を作成し、これを市町村長に提出しなければならない。

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答4

1.廃棄物の処理及び清掃に関する法律第2条(定義) 第4項第1号により正しい。

2.同法第12条の3(産業廃棄物管理票) 第1項により正しい。

3.同法第12条 (事業者の処理) 第2項により正しい。

4.同法第12条の3第7項に 「管理票交付者は,環境省令で定めるところにより,当該管理票に関する報告書を作成し,これを都道府県知事に提出しなければならない」と規定されている。

※問題番号No.21~No.35までの15問題は, 施工管理法 (応用能力) の必須問題ですから全問題を解答してください。

1級土木過去問(解答・解説付き)No.21~No.35

No. 21施工計画作成の留意事項に関する下記の文章中のの(イ)~(二)に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・施工計画の作成は、 発注者の要求する品質を確保するとともに, (イ) を最優先にした施 工を基本とした計画とする。

・施工計画の検討は,これまでの経験も貴重であるが,新技術や(ロ) を取り入れ工夫・改 善を心がけるようにする。

・施工計画の作成は、一つの計画のみでなく、いくつかの代替案を作り比較検討して(ハ) の計画を採用する。

・施工計画の作成にあたり, 発注者から指示された工程が最適工期とは限らないので指示 された工程の範囲内でさらに(ニ) な工程を探し出すことも大切である。

  1. (イ)工程(ロ)新工法(ハ)標準(二)画一的
  2. (イ)安全(ロ)既存工法(ハ)標準(二)画一的
  3. (イ)安全(ロ)新工法(ハ)標準(二)経済的
  4. (イ)工程(ロ)既存工法(ハ)標準(二)経済的

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答3

【施工計画の作成にあたっての留意事項】

  • 発注者の要求品質を確保するとともに,安全を最優先にした施工を基本とした計画とする。
  • 従来の経験も貴重であるが, 新技術や新工法を取り入れ工夫・改善を心がけるようにする。
  • 1つの計画のみでなく,いくつかの代替案を作り比較検討して、 最良の計画を採用する。
  • 発注者が設定した工期が最適工期とは限らないので,指示された工期の範囲内でさらに経済的な工程を探し出すことも大切である。
  • 関係技術者に限定せず, 社内の他組織も活用して全社的な高度の技術水準を活用する。

No. 22公共工事における施工体制台帳作成に関する下記の文章中のの(イ)~(二)に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・発注者から直接工事を請負った建設業者は, 施工するために下請契約を締結する場合には, 下請金額(イ),施工体制台帳を作成しなければならない。

・施工体制台帳を作成する建設工事の下請負人は,その請負った工事を他の建設業を営む者 に請け負わせたときは, 再下請負通知書を(ロ) に提出しなければならない。

・施工体制台帳には,作成建設業者に関する許可を受けて営む建設業の種類, (ハ) の加入 状況などを記載しなければならない。

・施工体制台帳を作成する建設業者は,当該工事における施工の分担関係を表示した(ニ)] を作成し, 工事関係者及び公衆が見やすい場所に掲示しなければならない。

  1. (イ)が一定額以上の場合(ロ)発注者(ハ)健康保険等(二)工程表
  2. (イ)にかかわらず(ロ)元請業者(ハ)健康保険等(二)施工体系図
  3. (イ)が一定額以上の場合(ロ)元請業者(ハ)建設業協会(二)施工体系図
  4. (イ)にかかわらず(ロ)発注者(ハ)建設業協会(二)工程表

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

公共工事における施工体制台帳作成等に関しては, 公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法律第15条 (施工体制台帳の作成及び提出等), 建設業法第24条の8 (施工体制台 帳及び施工体系図の作成等)及び同施行規則第14条の2 (施工体制台帳の記載事項等) に規定されている。

  • 発注者から直接工事を請負った建設業者は, 施工するために下請契約を締結する場合には, 下請金額にかかわらず, 施工体制台帳を作成しなければならない。
  • 施工体制台帳を作成する建設工事の下請負人は,その請負った工事を他の建設業を営む者に請け負わせたときは, 再下請負通知書を元請業者に提出しなければならない。
  • 施工体制台帳には, 作成建設業者に関する許可を受けて営む建設業の種類, 健康保険等の加入状況などを記載しなければならない。
  • 施工体制台帳を作成する建設業者は,当該工事における施工の分担関係を表示した施工体系図を作成し, 工事関係者及び公衆が見やすい場所に掲示しなければならない。

No. 23工事の原価管理に関する下記の文章中の(イ)~(ニ)に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・原価管理は,工事受注後に最も経済的な施工計画を立て,これに基づいた(イ) の作成時 点から始まって、 管理サイクルを回し、(ロ) 時点まで実施される。

・原価管理は,施工改善・計画修正等があれば修正 (イ)を作成して,これを基準として再び管理サイクルを回していくこととなる。

・原価管理を有効に実施するには,管理の重点をどこにおくかの方針を持ち, どの程度の細かさでの(ハ)を行うかを決めておくことが必要である。

・施工担当者は,常に工事の原価を把握し、(イ)(ニ)の比較対照を行う必要がある。

  1. (イ)最終原価(ロ)設計変更(ハ)原価計算(二)実行予算
  2. (イ)実行予算(ロ)設計変更(ハ)工事決算(二)最終原価
  3. (イ)実行予算(ロ)工事決算(ハ)原価計算(二)発生原価
  4. (イ)原価計算(ロ)最終原価(ハ)工事決算(二)発生原価

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答3

原価管理は,工事受注後に最も経済的な施工計画を立て,これに基づいた実行予算の作成時点から始まって, 管理サイクルを回し、 工事決算時点まで実施されるが, 施工改善・計画修正等があれば修正実行予算を作成して,これを基準として, 再び管理サイクルを回していくこととなる。

原価管理を有効に実施するには、管理の重点をどこにおくかの方針を持ち、どの程度の細かさでの原価計算を行うかを決めておき, 施工担当者は、常に工事の原価を把握し実行予算発生原価の比較対照を行う必要がある。

No. 24建設機械の選定に関する下記の文章中の(イ)~ (二)に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・建設機械は, 機種・性能により適用範囲が異なり, 同じ機能を持つ機械でも現場条件によ り施工能力が違うので,その機械が(イ) を発揮できる施工法を選定する。

・建設機械の選定で重要なことは, 施工速度に大きく影響する機械の(ロ),稼働率の決定である。

・組合せ建設機械の選択においては、 主要機械の能力を最大限に発揮させるために作業体系を(ハ)する。

・組合せ建設機械の選択においては, 従作業の施工能力を主作業の施工能力と同等, あるいは幾分(二)にする。

  1. (イ)最大能率(ロ)燃費能率(ハ)直列化(二)高め
  2. (イ)平均能率(ロ)作業能率(ハ)直列化(二)低め
  3. (イ)平均能率(ロ)燃費能率(ハ)並列化(二)低め
  4. (イ)最大能率(ロ)作業能率(ハ)並列化(二)高め

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答4

建設機械は, 機種・性能により適用範囲が異なり、 同じ機能を持つ機械でも現場条件により 施工能力が違うので,その機械が最大能率を発揮できる施工法を選定する。

また,建設機械の選定で重要なことは, 施工速度に大きく影響する機械の作業能率, 稼働率の決定である。

組合せ建設機械の選択においては主要機械の能力を最大限に発揮させるために作業体系を並列化し、従作業の施工能力を主作業の施工能力と同等, あるいは幾分高めにする。

No. 25工程管理に関する下記の文章中の(イ)~ (二)に当てはまる語句の組合せとして適当なものは次のうちどれか。

・工程管理は, 品質, 原価,安全等工事管理の目的とする要件を総合的に調整し、策定され基本の(イ)をもとにして実施される。

・工程管理は,工事の施工段階を評価測定する基準を(口)におき,労働力, 機械設備,資材等の生産要素を最も効果的に活用することを目的とした管理である。

・工程管理は, 施工計画の立案, 計画を施工の面で実施する (ハ)と, 施工途中で計画と実績を評価, 欠陥や不具合等があれば処置を行う改善機能とに大別できる。

・工程管理は,工事の(ニ)と進捗速度を表す工程表を用い, 常に工事の進捗状況を把握し(イ)と実施のずれを早期に発見し, 必要な是正措置を講ずることである。

  1. (イ)統制機能(ロ)品質(ハ)工程計画(二)施工順序
  2. (イ)工程計画(ロ)品質(ハ)統制機能(二)管理基準
  3. (イ)工程計画(ロ)時間(ハ)統制機能(二)施工順序
  4. (イ)統制機能(ロ)時間(ハ)工程計画(二)管理基準

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答3

工程管理は,品質, 原価,安全等工事管理の目的とする要件を総合的に調整し, 策定された基本の工程計画をもとに, 工事の施工段階を評価測定する基準を時間におき, 労働力,機械 設備, 資材等の生産要素を, 最も効果的に活用することを目的に実施する管理である。

工程管理は施工計画の立案, 計画を施工の面で実施する統制機能と, 施工途中で計画と実績を評価欠陥や不具合等があれば処置を行う改善機能とに大別でき, 工事の施工順序と進捗速度 を表す工程表を用い, 常に工事の進捗状況を把握し工程計画と実施のずれを早期に発見し,必要な是正措置を講ずることである。

No. 26工程管理に用いられる各工程表の特徴に関する下記の文章中の(イ)〜(二)に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・(イ)工程表は,各作業の順序を明確に表示でき、各作業に含まれる余裕時間の状況も把握できるが, 作業の数が多くなるにつれ煩雑化する。

・(ロ) 工程表は, 横軸に工期を, 縦軸に各作業の出来高比率 (%) を表示した工程表で,予 定と実績との差を直感的に比較するのに便利である。

・(ハ) 工程表は, 各作業の完了時点を100%として, 横軸にその達成度をとる方法で,各作業の進捗度合いは明確であるが, 工期に影響を与える作業がどれか不明である。

・(二) 工程表は,トンネル工事のように工事区間が線状に長く, しかも工事の進行方向が 一定の方向にしか進捗できない工事に適している。

  1. (イ)ネットワーク式(ロ)グラフ式(ハ)ガントチャート(二)斜線式
  2. (イ)ネットワーク式(ロ)ガントチャート(ハ)座標式(二)バナナ曲線
  3. (イ)座標式(ロ)グラフ式(ハ)ガントチャート(二)バナナ曲線
  4. (イ)グラフ式(ロ)ガントチャート(ハ)座標式(二)斜線式

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答1

  • ネットワーク式工程表は,各作業の順序を明確に表示でき, 各作業に含まれる余裕時間の 状況も把握できるが, 作業の数が多くなるにつれ煩雑化する。
  • グラフ式工程表は, 横軸に工期を,縦軸に各作業の出来高比率 (%) を表示した工程表で, 予定と実績との差を直感的に比較するのに便利である。
  • ガントチャート工程表は,各作業の完了時点を100%として, 横軸にその達成度をとる方 法で、各作業の進捗度合いは明確であるが, 工期に影響を与える作業がどれか不明である。
  • 斜線式工程表は,トンネル工事のように工事区間が線状に長く, しかも工事の進行方向が一定の方向にしか進捗できない工事に適している。

No.27工程管理に用いられる横線式工程表 (バーチャート) に関する下記の文章中 ]の(イ)~ (二)に当てはまる語句の組合せとして、適当なものは次のうちどれか。

・バーチャートは, 工種を縦軸にとり, 工期を横軸にとって各工種の工事期間を横棒で表現 しているが,これは(イ)の欠点をある程度改良したものである。

・バーチャートの作成は比較的(ロ)ものであるが, 工事内容を詳しく表現すれば,かなり高度な工程表とすることも可能である。

・バーチャートにおいては,他の工種との相互関係, (ハ), 及び各工種が全体の工期に及ぼ す影響等が明確ではない。

・バーチャートの作成における, 各作業の日程を割り付ける方法としての(ニ)とは,竣工 期日から辿って着手日を決めていく手法である。

  1. (イ)グラフ式工程表(ロ)容易な(ハ)所要日数(二)順行法
  2. (イ)ガントチャート(ロ)容易な(ハ)手順(二)逆算法
  3. (イ)ガントチャート(ロ)難しい(ハ)所要日数(二)逆算法
  4. (イ)グラフ式工程表(ロ)難しい(ハ)手順(二)順行法

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

バーチャートは, 工種を縦軸にとり, 工期を横軸にとって各工種の工事期間を横棒で表現しているが,これはガントチャートの欠点をある程度改良したものである。

バーチャートの作成は比較的容易であり, 工事内容を詳しく表現すれば,かなり高度な工程表とすることも可 能であるが,他の工種との相互関係, 手順, 及び各工種が全体の工期に及ぼす影響等が明確ではない。

なお作成における, 各作業の日程を割り付ける方法としての逆算法とは,竣工期日から辿って着手日を決めていく手法である。

No. 28建設機械の災害防止のために事業者が講じるべき措置に関する下記の文章中のの(イ)〜(二)に当てはまる語句の組合せとして,労働安全衛生法令上, 正しいものは次のうちどれか。

・車両系建設機械の運転者が運転席を離れる際は, 原動機を止め, (イ), 走行ブレーキをかける等の逸走を防止する措置を講じなければならない。

・車両系建設機械のブームやアームを上げ,その下で修理や点検を行う場合は,労働者の危 険防止するため、(ロ) 安全ブロック等を使用させなければならない。

・車両系荷役運搬機械等を用いた作業を行う場合, 路肩や傾斜地で労働者に危険が生ずるおそれがあるときは,(ハ)を配置しなければならない。

・車両系荷役運搬機械等を用いた作業を行うときは, (ニ)を定めなければならない。

  1. (イ)かつ(ロ)保護帽(ハ)警備員(二)作業主任者
  2. (イ)かつ(ロ)安全支柱(ハ)誘導者(二)作業指揮者
  3. (イ)又は(ロ)保護帽(ハ)誘導者(二)作業主任者
  4. (イ)又は(ロ)安全支柱(ハ)警備員(二)作業指揮者

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

建設機械の災害防止のために事業者が講じるべき措置は, 労働安全衛生規則に規定されている。

  • 車両系建設機械の運転者が運転席を離れる際は,原動機を止め,かつ, 走行ブレーキをか ける等の逸走を防止する措置を講じなければならない (第151条の11第1項第2号)。
  • 車両系建設機械のブームやアームを上げ,その下で修理や点検を行う場合は,労働者の危険を防止するため、安全支柱, 安全ブロック等を使用させなければならない (第151条の9第1項)。
  • 車両系荷役運搬機械等を用いた作業を行う場合, 路肩や傾斜地で労働者に危険が生ずるお それがあるときは, 誘導者を配置しなければならない (第151条の6第2項)。
  • 車両系荷役運搬機械等を用いた作業を行うときは, 作業指揮者を定めなければならない (第151条の4)。

No. 29移動式クレーンの災害防止のために事業者が講じるべき措置に関する下記 の文章中のの(イ)~ (二)に当てはまる語句の組合せとして, クレーン等安全規則上、 正しいものは次のうちどれか。

・クレーン機能付き油圧ショベルを小型移動式クレーンとして使用する場合、 車両系建設機械の運転技能講習を修了している者を, クレーン作業の運転者として従事させることが (イ)

・強風のため, 移動式クレーンの作業の実施について危険が予想されるときは,当該作業を (ロ) しなければならない。

・移動式クレーンの運転者及び玉掛けをする者が当該移動式クレーンの(ハ)を常時知ることができるよう, 表示その他の措置を講じなければならない。

・移動式クレーンを用いて作業を行うときは, (ニ)に,巻過防止装置, 過負荷警報装置等の機能について点検を行わなければならない。

  1. (イ)できる(ロ)特に注意して実施(ハ)定格荷重(二)その作業の前日まで
  2. (イ)できない(ロ)特に注意して実施(ハ)最大つり荷重(二)その作業を開始する前
  3. (イ)できる(ロ)中止(ハ)最大つり荷重(二)その作業の前日まで
  4. (イ)できない(ロ)中止(ハ)定格荷重(二)その作業を開始する前

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答4

移動式クレーンの災害防止のために事業者が講じるべき措置はクレーン等安全規則等で規 定されている。

  • クレーン機能付き油圧ショベルを小型移動式クレーンとして使用する場合, 車両系建設機械の運転技能講習を修了している者を,クレーン作業の運転者として従事させることができない。 車両系建設機械と移動式クレーン双方の資格が必要である。
  • 強風のため、移動式クレーンの作業の実施について危険が予想されるときは,当該作業を 中止しなければならない (第74条の3)。
  • 移動式クレーンの運転者及び玉掛けをする者が当該移動式クレーンの定格荷重を常時知ることができるよう, 表示その他の措置を講じなければならない (第70条の2)。
  • 移動式クレーンを用いて作業を行うときは,その日の作業を開始する前に, 巻過防止装置, 過負荷警報装置等の機能について点検を行わなければならない (第78条)。

No. 30建設工事における埋設物ならびに架空線の防護に関する下記の文章中の の(イ)〜(二)に当てはまる語句の組合せとして,適当なものは次のうちどれか。

・明り掘削作業で, 掘削機械 積込機械・運搬機械の使用に伴う地下工作物の損壊により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは,これらの機械を(イ)

・明り掘削で露出したガス導管のつり防護等の作業には(ロ)を指名し, 作業を行わなけれ ばならない。

・架空線等上空施設に近接した工事の施工にあたっては, 架空線等と機械,工具, 材料等について(ハ)を確保する。

・架空線等上空施設に近接して工事を行う場合は,必要に応じて(ニ)に施工方法の確認や立会いを求める。

  1. (イ)使用してはならない(ロ)作業指揮者(ハ)安全な離隔(二)その管理者
  2. (イ)特に注意して使用する(ロ)作業指揮者(ハ)確実な絶縁(二)労働基準監督署
  3. (イ)使用してはならない(ロ)監視員(ハ)確実な絶縁(二)労働基準監督署
  4. (イ)特に注意して使用する(ロ)監視員(ハ)安全な離隔(二)その管理者

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答1

建設工事における埋設物ならびに架空線の防護に関しては, 労働安全衛生規則や土木工事安 全施工技術指針等に規定されている。

  • 明り掘削作業で、掘削機械・積込機械・運搬機械の使用に伴う地下工作物の損壊により労 働者に危険を及ぼすおそれのあるときは, これらの機械を使用してはならない (労働安全 衛生規則第363条)。
  • 明り掘削で露出したガス導管のつり防護等の作業には作業指揮者を指名し、作業を行わなければならない (労働安全衛生規則第362条第3項)。
  • 架空線等上空施設に近接した工事の施工にあたっては, 架空線等と機械,工具, 材料等に ついて安全な離隔を確保する (土木工事安全施工技術指針 第3章第2節3 (1))。
  • 架空線等上空施設に近接して工事を行う場合は、必要に応じてその管理者に施工方法の確認や立会いを求める (土木工事安全施工技術指針第3章第1節2 (4))。

No. 31労働者の健康管理のために事業者が講じるべき措置に関する下記の文章中 の の(イ)~(ニ) に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・休憩時間を除き一週間に40時間を超えて労働させた場合、 その超えた労働時間が一月当たり 80時間を超え,かつ, 疲労の蓄積が認められる労働者の申出により、(イ)による面接 指導を行う。

・常時に特定粉じん作業に従事する労働者には, 粉じんの発散防止・作業場所の換気方法・ 呼吸用保護具の使用方法等について(ロ)を行わなければならない。

・一定の危険性 有害性が確認されている化学物質を取り扱う場合には,事業場における(ハ)が義務とされている。

・事業者は,原則として,常時使用する労働者に対して, (二)以内ごとに,医師による健康診断を行わなければならない。

  1. (イ)医師(ロ)技能講習(ハ)リスクマネジメント(二)1年
  2. (イ)医師(ロ)特別の教育(ハ)リスクアセスメント(二)1年
  3. (イ)カウンセラー(ロ)技能講習(ハ)リスクアセスメント(二)3年
  4. (イ)カウンセラー(ロ)特別の教育(ハ)リスクマネジメント(二)3年

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

労働者の健康管理のために事業者が講じるべき措置は, 労働安全衛生法や労働安全衛生規則 等に規定されている。

  • 休憩時間を除き一週間に40時間を超えて労働させた場合、 その超えた労働時間が一月当たり 80時間を超え,かつ, 疲労の蓄積が認められる労働者の申出により, 医師による面接指導を行う(労働安全衛生法第66条の8第1項及び同規則第52条の2第1項)。
  • 常時に特定粉じん作業に従事する労働者には, 粉じんの発散防止・作業場所の換気方法・ 呼吸用保護具の使用方法等について特別の教育を行わなければならない (粉じん障害防止 規則第22条第1項)。
  • 一定の危険性・有害性が確認されている化学物質を取り扱う場合には,事業場におけるリスクアセスメントが義務とされている(労働安全衛生法第57条の3第1項)。
  • 事業者は,原則として, 常時使用する労働者に対して, 1年以内ごとに,医師による健康診断を行わなければならない (労働安全衛生規則第44条第1項)。

No. 32品質管理に関する下記の文章中のの(イ)~ (二)に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・品質管理は,ある作業を制御していく品質の統制から, 施工計画立案の段階で(イ)を検討し, それを施工段階でつくり込むプロセス管理の考え方である。

・工事目的物の品質を一定以上の水準に保つ活動を(ロ) 活動といい,品質の向上や品質の 維持管理を行う品質管理よりも幅広い概念を含んでいる。

・品質特性を決める場合には,構造物の品質に重要な影響を及ぼすものであること,(ハ)しやすい特性であること等に留意する。

・設計値を十分満足するような品質を実現するためには、(ニ) を考慮して、余裕を持った品質を目標としなければならない。

  1. (イ)管理特性(ロ)品質保証(ハ)測定(二)ばらつきの度合い
  2. (イ)調査特性(ロ)維持保全(ハ)推定(二)ばらつきの度合い
  3. (イ)管理特性(ロ)品質保証(ハ)推定(二)最大値
  4. (イ)調査特性(ロ)維持保全(ハ)測定(二)最大値

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答1

  • 品質管理は,ある作業を制御していく品質の統制から, 施工計画立案の段階で管理特性を検討し, それを施工段階でつくり込むプロセス管理の考え方である。
  • 工事目的物の品質を一定 以上の水準に保つ活動を品質保証活動といい、品質の向上や品質の維持管理を行う品質管理 よりも幅広い概念を含んでいる。
  • 品質特性を決める場合には,構造物の品質に重要な影響を 及ぼすものであること, 測定しやすい特性であること等に留意する。
  • 設計値を十分満足するような品質を実現するためには、ばらつきの度合いを考慮して、余裕を持った品質を目標としなければならない。

No. 33情報化施工におけるTS (トータルステーション)・GNSS (全球測位衛星シ ステム)を用いた盛土の締固め管理に関する下記の文章中の の(イ)~(二)に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・TS・GNSSを用いて締固め機械の走行記録をもとに, 盛土の締固め管理をする方法は,(イ)の1つである。

・TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理は, 締固め機械の走行位置をリアルタイムに計測 し,(ロ) を確認する。

・盛土の施工仕様 (まき出し厚や(口) は,使用予定材料のうち(ハ) について、事前に試験施工で決定する。

・盛土の材料を締め固める際は,原則として盛土施工範囲の(ニ)について,モニタに表示される(口) 分布図が, 規定回数だけ締め固めたことを示す色になることを確認する。

  1. (イ)品質規定方式(ロ)締固め度(ハ)最も使用料が多い材料(二)全ブロック
  2. (イ)工法規定方式(ロ)締固め回数(ハ)全ての種類毎の材料(二)全ブロック
  3. (イ)工法規定方式(ロ)締固め度(ハ)最も使用料が多い材料(二)代表ブロック
  4. (イ)品質規定方式(ロ)締固め回数(ハ)全ての種類毎の材料(二)代表ブロック

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答2

TS・GNSSを用いて締固め機械の走行記録をもとに, 盛土の締固め管理をする方法は,工法規定方式の1つであり、締固め機械の走行位置をリアルタイムに計測し, 締固め回数を確認する。

盛土の施工仕様 (まき出し厚や締固め回数)は、 使用予定材料のうち全ての種類毎の材料について、事前に試験施工で決定し、 締め固めの際は,原則として盛土施工範囲の全ブ ロックについて, モニタに表示される締固め回数分布図が, 規定回数だけ締め固めたことを示す色になることを確認する。

No. 34機械式鉄筋継手に関する下記の文章中の(イ)~(二)に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・機械式鉄筋継手には, 継手用スリーブと鉄筋がグラウトを介して力を伝達するモルタル充填継手や, 内面にねじ加工されたカプラーによって接合する(イ) 鉄筋継手がある。

・機械式鉄筋継手の継手単体の特性は,一方向引張試験や弾性域正負繰返し試験時の引張強度や(口)によって確認される。

・モルタル充填継手の施工にあたり, 鉄筋の挿入長さが十分であることを,(ハ)で確認す る。

・施工後のモルタル充填継手では,モルタルが排出孔から(ニ)ことを確認する。

  1. (イ)竹節(ロ)座屈強度(ハ)マーキング位置(二)排出していない
  2. (イ)竹節(ロ)すべり量(ハ)ノギス(二)排出していない
  3. (イ)ねじ節(ロ)座屈強度(ハ)ノギス(二)排出している
  4. (イ)ねじ節(ロ)すべり量(ハ)マーキング位置(二)排出している

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答4

  • 機械式鉄筋継手には, 継手用スリーブと鉄筋がグラウトを介して力を伝達するモルタル充 填継手や, 内面にねじ加工されたカプラーによって接合するねじ節鉄筋継手がある。
  • 機械式鉄筋継手の継手単体の特性は,一方向引張試験や弾性域正負繰返し試験時の引張強度や すべり量によって確認される。
  • モルタル充填継手の施工にあたり, 鉄筋の挿入長さが十分であることを, マーキング位置で確認し, モルタルが排出孔から排出していることを確認する。

No. 35プレキャストコンクリート構造物の接合施工に関する下記の文章中の の(イ)〜(二)に当てはまる語句の組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

・プレキャストコンクリートの接合面に用いるエポキシ樹脂接着剤は、コンクリート温度が(イ)と粘度が高くなり硬化反応も遅くなることから, 使用温度に適したものを選んで使用する。

・プレキャストコンクリートの接合面に接着剤を用いる場合は, 施工前に接合面を十分に(ロ)させる。

・プレキャストコンクリートの接合面にモルタルを打ち込んで接合する場合は,施工前に接合面を十分に(ハ)させる。

・シールドのセグメント等で用いられる(ニ)により接合する方法は、部材の製造や接合時に,高精度な寸法管理や設置管理が必要になる。

  1. (イ)高すぎる(ロ)乾燥(ハ)吸水(二)モルタル充填継手
  2. (イ)高すぎる(ロ)吸水(ハ)乾燥(二)ボルト締め
  3. (イ)低すぎる(ロ)乾燥(ハ)吸水(二)ボルト締め
  4. (イ)低すぎる(ロ)吸水(ハ)乾燥(二)モルタル充填継手

+ 解答・解説をみる(クリック)

解答3

  • プレキャストコンクリートの接合面に用いるエポキシ樹脂接着剤は, コンクリート温度が低すぎると粘度が高くなり硬化反応も遅くなることから, 使用温度に適したものを選んで 使用する。
  • なお, 接合面に接着剤を用いる場合は, 施工前に接合面を十分に乾燥させ, 接 合面にモルタルを打ち込んで接合する場合は, 施工前に接合面を十分に吸水させる。
  • シールドのセグメント等で用いられるボルト締めにより接合する方法は、 部材の製造や接合時に,高精度な寸法管理や設置管理が必要になる。

【関連カテゴリー】

1級土木施工管理技士★過去問(無料)

-土木施工管理技士, 1級土木施工管理技士★過去問(無料), 土木・土木施工管理技士

error: このコンテンツのコピーは禁止されています

© 2024 土木LIBRARY Powered by AFFINGER5