土木工事にはかならず必要となる【施工計画】
施工計画を立案するうえでの目的や手順、ポイントなどをまとめましたので参考にしてください。
それではさっそく参りましょう、ラインナップはこちらです。
施工計画とは？立案や土木工事の施工計画における考え方まるっと解説
「施工計画」とは、土木工事などにおいて、合理的で最善の工事を行なうための計画を立てることです。
設計図書の意図に基づいて順序、資機材、作業人数、安全性、工法、工期、品質、経済性などを検討します。
さらに仮設や工法などの工事に関する方法や手段も受注者、発注者の協議のもと決定します。
一方で、設計図書で指示がある場合は、その内容に従い施工する形です。
土木工事の施工計画立案における目的と三大管理機能とは？
土木の施工計画における目的は設計図書に基づき、所定の品質の目的構造物を最小の価格と最短の工期で、環境保全を守りつつ安全に完成させることです。
また、施工計画で重要な要素は、品質、工事期間、経済性の3つが挙げられ、以下の図のような関連性をもっています。
| 工事の要素 | 目標 | 工事管理 |
| 品質 | 良く | 品質管理 |
| 工事期間 | 速く | 工程管理
（施工速度） |
| 経済性 | 安く | 原価管理 |
【工程・原価・品質の一般的な関係グラフ】
A.工程管理と原価管理グラフの関係
工程（施工速度）を速めると、単位時間の施工量が増えて原価は安くなっていきます。
しかしさらに工程を速めると、原価は上昇傾向です。
B.品質管理と原価管理の関係
一般的に品質の良くないものは安くできますが、品質を良くするにしたがって原価も高くなります。
C.品質管理と工程管理の関係
一般的に品質の良いものを施工しようとすると工程（施工速度）はおそくなり、品質を下げると工程は早くなります。
土木工事の施工計画立案の手順＆留意事項とは？
施工計画立案の手順はこんな感じです。
土木の施工計画立案
- 施工計画の前提として、発注者との契約条件および現場諸条件を十分理解するため事前調査を行う
- 施工の順序と方法を技術的検討と経済的比較をして、施工の基本方針を決定する
- 施工計画の基本方針にしたがって、機械の選定、人員配置、作業のサイクルタイム、1日の作業量の決定など、工事の詳細作業計画をたてる
- 仮設備など工事用施設の設計とその配置を計画する
- 工程計画などに基づいて、労務、機械、材料などの調達、使用計画、輸送計画をたてる
- 現場管理組織と配員計画、実行予算書作成、資金、収支計画、安全計画、環境保全計画、その他現場管理のための諸計画を作成する
また施工手順と施工方法では、重点工種と基本方針、機械・設備の選択などに気をつけて計画内容を決定してください。
| 重点工種 | ①数量、工費の大きい工種
②高度な技術が求められる工種 ③安全面で危険度が高い工種 ④環境に影響を及ぼすことが予想される工種 |
| 基本方針 | ①全体工期、全体工費におよぼす影響が大きいものから優先して考える
②工事施工上の種々の制約（立地条件、部分工期など）を考慮して機械、資材、労働力など工事の円滑な回転を図る ③過度の集中を避けるよう計画する ④くりかえし作業により効率をたかめる |
| 機械・設備の選択 | ①機械故障などによる全体の作業休止を防ぐ、サービス体制を確認する
②主機械の能力を最大限に発揮させるため作業全体の効率化を図る ③従作業の施工能力を主作業の施工能力と同等、あるいはいくらか高めとする ④段取りの重複を避ける |
施工計画立案に際して気をつけることは、発注者とのやりとりと、施工計画決定の考え方です。
まず発注者とのやりとりでは、発注者の要求品質を確保し、安全を最優先した施工をきほんとしましょう。
いっぽう発注者より指示された工期が施工者にとって手持ち資材、労務、適用可能な機械類などの社内的な状況によって必ずしも最適工期であると限りません。
そんなときは指示された工期の範囲内で、さらに経済的な工程を探し出すことも大切な考え方です。
次に施工計画の新工法ついて 🙂
施工計画では過去の実績や経験を生かすとともに、理論と新工法を考慮して、現場の施工に合致した大局的な判断が必要です。
そして常に改良を試み、新しい工法、新しい技術の採用に対する心がまえも大切でしょう。
また、施工計画の検討は現場技術者のみにたよることなく、できるだけ会社内の組織を活用して、高度な技術水準で検討することが望ましいです。
さらにひとつの計画のみでなく、いくつかの代案をつくり経済性を考えたメリット・デメリットを比較検討して、最も適した計画を採用してください。
土木工事の施工計画立案における事前調査とは？
事前調査では主に、契約条件の確認と現場条件の調査が欠かせません。
施工計画を作成するにあたっては、現場で考えられるあらゆる事態に適切に対処できるよう、契約書および設計図書の内容を精査し、工事の目的や契約金額、目的構造物に求められている品質・工期について十分精通しておく必要があります。
また現場条件は、その後の施工計画の良否を決めるので、それぞれの現場に応じた適切な事前調査が必要です。
事前調査の検討事項は以下のとおりですので確認してみてください。
| 契約条件の検討 | 現場条件の検討 |
| ①請負契約書の内容
・事業損失、不可抗力による損害はどう扱うか ・工事中止に基づく損害はどう取り扱うか ・資材、労務費の変動にもとづく変更取り扱い方法 ・かし担保はどうなっているか ・工事代金の支払い条件 ・数量の増減による変更はどうなっているか ②設計図書の内容 ・図面と現場との相違点はないか、数量の違算はないか ・図面、仕様書、施工管理基準などによる各規格値の確認 ・現場説明事項の内容 ③その他 ・監督職員の指示、承諾、協議事項についての確認 |
①地形、地質、土質、地下水の調査
②施工に関係のある水文気象の調査 ③施工法、仮設規模、施工機械の選択に関する事項 ④動力源、工事用水の入手に関する事項 ⑤材料の供給源と価格および運搬路に関する事項 ⑥労務の供給、労務環境、賃金に関する事項 ⑦工事によって支障を生ずる問題点 ⑧用地買収の進行状況 ⑨付帯工事、別途関連工事、隣接工事などの調査 ⑩騒音、振動などに関する環境保全の基準、各種指導要領 ⑪文化財および地下埋設物などの有無 ⑫建設副産物の処理・処理条件など |
土木工事の施工計画立案における仮設備計画とは？
仮設備は、契約上の取りあつかいによって、指定仮設と任意仮設に分かれます。
| 仮設備 | 指定仮設 | 発注者より設計図書で、工程、施工方法、配置などが指定されるもの
（土止め、締切、築堤など、大型で重要な仮設備の場合） ※重要なものは設計変更の対象となる |
| 任意仮設 | 契約で規定されず、施工者が自由に決定できるもの
（通常の場合） |
仮設備計画にはその設置と維持ならびに撤去、後片付け工事も含まれます。
仮設備は工事規模に対し過大あるいは過少とならないように十分検討し、必要でかつムダのない合理的なものにしなければなりません。
仮設材料はできるだけ一般市販で汎用性のあるものとし、他の工事への転用も可能なように計画しましょう。
また仮設備工事は、主に本工事施工のために必要な直接仮設工事と、工事の遂行に必要な共通仮設工事の2つです。
| 仮設備工事 | 直接仮設工事 | 本工事施工のために必要な仮締切などのもの
工事用道路、クレーン、支保工足場、材料置き場、給気・排気設備など |
| 共通仮設工事 | 現場の仮設建築物のように工事の遂行に必要なもの
現場事務所、各種倉庫、社員宿舎、労務宿舎など |
仮設備工事は臨時的なものであり、工事完成後原則として取り除かれるものと考えておきましょう。
施工計画とは？立案や土木工事の施工計画における考え方まるっと解説まとめ
以上です。
ありがとうございました。
この記事を書いた人
- 元公務員（土木）の土木ブロガー💻
- 国立大学★土木工学科卒業（学士）
- 大学卒業後、某県庁の地方公務員（土木）に合格！7年間はたらいた経験をもつ（計画・設計・施工管理・維持管理）
- 現場監督・施工管理の経験あり
- 1級土木施工管理技士の資格もち
- 今はブログで土木、土木施工管理技士の勉強方法や公務員のあれこれ、仕事をメインにさまざまな情報を発信中！