選択問題8
下図の切梁式土留め支保工内の掘削にあたって、下記の項目➀〜④から2つ選び、番号、その留意点又は実施方法をそれぞれ解答欄に記述しなさい。
ただし解答欄の（例）と同一内容は不可とする。
➀掘削順序
②過掘りの防止
③場内排水
④漏水、出水時の処理
【解答欄】
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以下の内容を参考に記述する。
| 番号 |
留意点または実施方法 |
| ➀掘削順序 |
・土留め壁の全面掘削開放による不利な応力状態をできるだけ短くするため、中央部から掘削する。
・偏土圧がかからないように、左右対称に掘削する。 |
| ②過掘りの防止 |
・バックホウのオペレータに掘削基準線・基準高を明確に伝え、掘削深さを段階的に確認しながら進める。また掘削底面を一気に仕上げず、切梁設置高さの直前で一度停止する。
・掘削は切梁設置高さの数十センチ上で止め、腹起しを設置してから、必要に応じて微調整掘削で高さを合わせる。
・支保工設置の各掘削段階においては、設計上の余掘り量を超えないように留意して掘削する。 |
| ③場内排水 |
・掘削場内に湧水がある場合は、湧水量、土質、掘削深さ、掘削方法などの現場条件を考慮し、掘削に支障がない排水工法を選定する。
・場内排水においては、掘削底の一角に釜場をつくり水を集め、切梁や腹起しの設置位置を妨げない場所に配置する。
・排水が困難で掘削に支障が出る場合は、ポンプなどを使用し地下水位低下工法を実施する。 |
| ④漏水、出水時の処理 |
・掘削底面の軟弱化・土留め壁への水圧増加を防ぐため、水中ポンプで排水を行ったり、集水桝を増設したりする処置を行う。
・掘削底面の支持力低下を防ぐため、砕石などを敷いて底面の乱れを抑える。また軟弱な場合はセメントなどで地盤改良を行う。 |
選択問題9
コンクリートを打ち重ねる場合に、コールドジョイントの発生を防止するための打込み又は締固めにおける対策を2つ解答欄に記述しなさい。
【解答欄】
| コールドジョイントの発生を防止するための打込み又は締固めにおける対策 |
|
|
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以下の内容を参考に記述する。
|
コールドジョイントの発生を防止するための打込み又は締固めにおける対策 |
| 打込み |
打込み高さは1.5m以に抑え、材料分離を防止し、さらに層厚40〜50cmで水平に均一に進める
許容打ち重ね時間間隔は、外気温が25℃以下の時は2.5時間以内とし、25℃を超えるときは2時間以内とする。
打重ね面が乾燥しないよう、連続して打設できる計画を立て、また高温時（30℃前後）は凝結が早いため、1〜1.5時間以内を目安に打ち重ねる
ブリーディングが発生した場合は、スポンジなどで除去してから次のコンクリートを打ち込む |
| 締固め |
棒状バイブレータ（内部振動機）は下層に10cm程度程度挿入して層間を一体化させる。
棒状バイブレータの引き抜きはゆっくり行い、空隙の発生を防止する。
|
選択問題10
労働安全衛生規則上、事業者が、強風、大雨、大雪等の悪天候若しくは中震（震度4）以上の地震又は足場の組立て、一部解体若しくは変更の後において、足場（吊り足場を除く。）における作業を行うとき、
点検者を指名して、作業を開始する前に点検させる事項について2つ解答欄に記述しなさい。
【解答欄】
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以下から2つ選び記述する。（労働安全衛生規則567条）
| 区分 |
点検内容 |
| 1 |
床材の損傷、取付け及び掛渡しの状態 |
| 2 |
建地・布・腕木などの緊結部、接続部、取付部の緩みの状態 |
| 3 |
緊結材および緊結金具の損傷・腐食の状態 |
| 4 |
足場用墜落防止設備（手すり等）の取り外し・脱落の有無 |
| 5 |
幅木等の取付状態および取り外しの有無 |
| 6 |
脚部の沈下および滑動の状態 |
| 7 |
筋かい・控え・壁つなぎ等の補強材の取付状態および取り外しの有無 |
| 8 |
建地・布・腕木の損傷の有無 |
| 9 |
突りよう（つり足場以外の支保部材）とつり索との取付部の状態、およびつり装置の歯止め機能 |
選択問題11
建設工事に伴う騒音又は振動を防止するための具体的な対策又は調査について5つ解答欄に記述しなさい。
ただし、騒音と振動の防止対策又は調査が同一内容のものは不可とする。
【解答欄】
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以下の内容を参考に5つ医術する。※内容が被るものは避けて記述すること。
騒音対策
低騒音型の建設機械・工具を採用する。
防音シート、防音パネル、仮囲いを設置する。また大型車両の出入りを最小限にし、アイドリングストップを徹底する。
早朝・夜間を避け、住民生活に配慮した時間帯で施工する。さらに地元住民へ工事内容・期間・騒音発生の可能性を事前説明する。
振動対策
低振動型の建設機械を採用したり、緩衝材・防振ゴム・防振装置の設置したりする。
振動の少ない工法（例：マイクロブレード工法）への変更する
振動が伝わりやすい地盤の場合、改良工事を実施する。
騒音および振動の調査
現場周辺での騒音レベルを測定し、基準値との比較する。
どの機械・作業が騒音を発生させているか分析し、学校・病院・住宅密集地など、影響を受けやすい施設の確認を行う。
どの工種・機械が振動を発生させているか特定し、振動の伝わりやすさ（固有振動数・地盤構造）や振動に弱い建物・精密機器施設の有無を確認する。
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