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1級土木・令和2年・問題ANo.1~No.5

 

1級土木・令和2年・問題ANo.1~No.5

No. 1

土の原位置試験における 「試験の名称」, 「試験結果から求められるもの」及び 「試験結果の利用」 の組合せとして, 次のうち適当なものはどれか。

[試験の名称]・・・[試験結果から求められるもの]・・・[試験結果の利用]

  1. RI計器による土の密度試験・・・土の含水比・・・地盤の許容支持力の算定地層の厚さの確認
  2. 平板載荷試験・・・・・・・・・地盤反力系数・・地層の厚さの確認
  3. ポータブルコーン貫入試験・・・貫入抵抗・・・・建設機械のトラフィカビリ ティーの判定
  4. 標準貫入試験・・・・・・・・・N値・・・・・・盛土の締固め管理の判定

解答3

1.RI計器による土の密度試験は, 放射性同位元素を用いて土中の湿潤密度 (含水比)や含水量を測定する試験で, 地盤の許容支持力の算定はできない。

2.平板載荷試験は、載荷 版に加える荷重と変位量の関係から地盤の支持特性や変形特性を求める試験で,地層の厚さの確認はできない。

3.組み合わせのとおり

4. 標準貫入試験は, ボーリングロッド頭部に取り付けたノッキングヘッドに, 63.5kg±0.5kgの錘を76cm±1cmの高さから落下させ, 地盤に 30cm貫入する打撃回数からN値 (地盤の硬さや締まり具合, 支持層の位置を判定)を求める試験で,盛土の締固め管理の判定には用いない。

No. 2

土工における土量の変化率に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 土量の変化率は,実際の土工の結果から推定するのが最も的確な決め方である。
  2. 土の掘削・運搬中の損失及び基礎地盤の沈下による盛土量の増加は,原則として変化率に含まれている。
  3. 土量の変化率Cは, 地山の土量と締め固めた土量の体積比を測定して求める。
  4. 土量の変化率Lは,土工の運搬計画を立てる上で重要であり,土の密度が大きい場合には積載重量によって運搬量が定まる。

解答2

1.記述のとおり

2.土の掘削・運搬中の損失及び基礎地盤の沈下による盛土量の増加は,原則として変化率に含まない。

3.土量の変化率C (Compact : 締め固めた状態の 略)は,地山の土量と締め固めた土量の体積比を測定して求め、土の配分計画の立案に用いられる。

4.記述のとおり

No. 3

TS (トータルステーション) GNSS (衛星測位システム) を用いた盛土の 情報化施工に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 盛土の締固め管理技術は,工法規定方式を品質規定方式にすることで,品質の均一化や過転圧の防止などに加え, 締固め状況の早期把握による工程短縮がはかられるものである。
  2. マシンガイダンス技術は,TSやGNSSの計測技術を用いて, 施工機械の位置情報・施 工情報及び施工状況と三次元設計データとの差分をオペレータに提供する技術である。
  3. まき出し厚さは, 試験施工で決定したまき出し厚さと締固め回数による施工結果である締固め層厚分布の記録をもって、間接的に管理をするものである。
  4. 盛土の締固め管理は、締固め機械の走行位置を追尾・記録することで, 規定の締固め度 が得られる締固め回数の管理を厳密に行うものである。

解答1

1.TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理技術は、従来の締め固めた土の密度や含水比等 を点的に測定する品質規定方式を、 事前の試験施工において規定の締固め度を達成する施工仕様 (まき出し厚, 締固め層厚, 締固め回数)を確定し, その施工仕様に基づき, まき出し厚の適切な管理, 締固め回数の面的管理を行っていく工法規定方式にすることで, 品質の均一化や過転圧の防止等に加え, 締固め状況の早期把握による工程短縮をはかるものである。

2.3.4.記述のとおり

No. 4

建設発生土を盛土に利用する際の留意点に関する次の記述のうち,適当でないものはどれか。

  1. 道路の路体盛土に用いる土は, 敷均し 締固めの施工が容易で、かつ締め固めた後の強 さが大きく, 雨水などの侵食に対して強く, 吸水による膨潤性が低いことなどが求められる。
  2. 締固めに対するトラフィカビリティーが確保できない場合は, 水切り 天日乾燥,強制脱水, 良質土混合などの土質改良を行うことが必要である。
  3. 道路の路床盛土に第3種及び第4種建設発生土を用いる場合は, 締固めを行っても強度が不足するおそれがあるので一般的にセメントや石灰などによる安定処理が行われる。
  4. 道路の路床盛土に第1種及び第2a種建設発生土のような細粒分が多く含水比の高い土を用いる場合は,砂質系土などを混合することにより締固め特性を改善することができる。

解答4

1.2.3記述のとおり

4.第1種建設発生土は礫質土,砂質 土, 第2a種建設発生土は細粒分まじり礫であり, 道路の路床盛土に用いる場合は、そのままで使用が可能である。

No. 5

道路土工に用いられる軟弱地盤対策工法に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 締固め工法は,地盤に砂などを圧入又は動的な荷重を与え地盤を締め固めることにより, 液状化の防止や支持力増加をはかるなどを目的とするもので,振動棒工法などがある。
  2. 固結工法は, セメントなどの固化材を土とかくはん混合し地盤を固結させることにより, 変形の抑制, 液状化防止などを目的とするもので,サンドコンパクションパイル工法などがある。
  3. 荷重軽減工法は, 軽量な材料による荷重軽減や地盤の挙動に対応しうる構造体をつくる ことにより, 全沈下量の低減、安定性確保などを目的とするもので,カルバート工法などがある。
  4. 圧密・排水工法は,地盤の排水や圧密促進によって地盤の強度を増加させることにより, 道路供用後の残留沈下量の低減をはかるなどを目的とするもので,盛土載荷重工法などがある。

解答2

1.締固め工法には、 振動棒工法の他, サンドコンパクションパイル工法, バイブロフロー テーション工法, バイブロタンパー工法, 重錘落下締固め工法, 静的締固め砂杭工法,静的圧入締固め工法などがある。

2. サンドコンパクションパイル工法は締固め工法である。固結工法には、表層混合処理工法, 深層混合処理工法,高圧噴 射撹拌工法,石灰パイル工法, 薬液注入工法, 凍結工法がある。

3.荷重軽減工法には,カルバート工法の他, 発泡スチロール ブロック工法, 気泡混合軽量土工法, 発泡ビーズ混合軽量土工法がある。

4.圧密・ 排水工 法には,盛土載荷重工法の他, 表層排水工法,サンドマット工法, 緩速載荷工法,プレファ ブリケイティッドバーチカルドレーン工法, 真空圧密工法,地下水位低下工法がある。

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