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2級土木・令和3年後期一次No.43~No.48

2級土木・令和3年後期一次No.43~No.48

No. 43

下図のように No. 0から No.3までの水準測量を行い, 図中の結果を得た。 No.3の地盤高は次のうちどれか。 なお, No.0の地盤高は12.0m とする。

【水準測量★結果】

  1. 10.6m
  2. 10.9m
  3. 11.2m
  4. 11.8m

解答3

測点No. 距離

(m)

後視

(m)

前視

(m)

高低差(m) 備考
昇(+) 降(‐)
No.0 1.5 測点No.0…地盤高12.0m
No.1 30 1.2 2.0 0.5
No.2 50 1.9 1.8 0.6
No.3 30 1.6 0.3

それぞれ測点の地盤高は次の通りとなる。

No.1:12.0m (No.0の地盤高) + (1.5m (No.0の後視)‐2.0m (No.1の前視))=11.5m

No.2:11.5m (No.1の地盤高) + (1.2m (No.1 の後視)‐1.8m (No.2の前視)) = 10.9m

No.3:10.9m(No.2の地盤高) + (1.9m (No.2の後視) -1.6m (No.3の前視)) =11.2m

【別解】 表の高低差の総和を測点No.0の地盤高12.0mに足してもよい。

12.0m + (0.3m+ (-0.5m-0.6m)) =11.2m

No. 44

公共工事標準請負契約約款に関する次の記述のうち, 誤っているものはどれか。

  1. 受注者は,不用となった支給材料又は貸与品を発注者に返還しなければならない。
  2. 発注者は,工事の完成検査において, 工事目的物を最小限度破壊して検査することができる。
  3. 現場代理人, 主任技術者 (監理技術者)及び専門技術者は,これを兼ねることができない。
  4. 発注者は,必要があるときは,設計図書の変更内容を受注者に通知して, 設計図書を変更することができる。

解答3

1.公共工事標準請負契約約款第15条 (支給材料及び貸与品) 第9項により正しい。

2.同約款第32条 (検査及び引渡し) 第2項により正しい。

3.同約款第10条 (現場代理人及 主任技術者等) 第5項に 「現場代理人, 監理技術者等 (監理技術者, 監理技術者補佐又は主任技術者をいう)及び専門技術者は, これを兼ねることができる」 と記されている。

4.同約款第19条 (設計図書の変更) により正しい。

No. 45

下図は道路橋の断面図を示したものであるが, (イ) ~ (ニ) の構造名称に関する組合せとして, 適当なものは次のうちどれか。

  1. (イ)高欄(ロ)地覆(ハ)横桁(二)床版
  2. (イ)地覆(ロ)横桁(ハ)高欄(二)床版
  3. (イ)高欄(ロ)地覆(ハ)床版(二)横桁
  4. (イ)横桁(ロ)床版(ハ)地覆(二)高欄

解答1

(イ)高欄(ロ)地覆(ハ)横桁(二)床版

No. 46

建設機械の用途に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. バックホウは、 機械の位置よりも低い位置の掘削に適し, かたい地盤の掘削ができる。
  2. トレーラーは,鋼材や建設機械等の質量の大きな荷物を運ぶのに使用される。
  3. クラムシェルは,オープンケーソンの掘削等, 広い場所での浅い掘削に適している。
  4. モーターグレーダは,砂利道の補修に用いられ、路面の精密仕上げに適している。

解答3

1.2記述のとおり

3.クラムシェルは、ロープにつり下げたバケットを自由落下させて土砂をつかみ取る建設機械である。一般土砂の孔掘り, シールド工事の立坑掘削, 地下鉄工事の集積土さらい等, 狭い場所での深い掘削に適している。

4.記述のとおり

No. 47

仮設工事に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

  1. 直接仮設工事と間接仮設工事のうち, 現場事務所や労務宿舎等の設備は, 間接仮設工事である。
  2. 仮設備は,使用目的や期間に応じて構造計算を行うので、 労働安全衛生規則の基準に合致しなくてよい。
  3. 指定仮設と任意仮設のうち、 任意仮設では施工者独自の技術と工夫や改善の余地が多いので,より合理的な計画を立てることが重要である。
  4. 材料は,一般の市販品を使用し, 可能な限り規格を統一し、 他工事にも転用できるような計画にする。

解答2

1.直接仮設工事には,工事に必要な工事用道路, 支保工足場, 電力設備や土留め等があり、 間接仮設工事には工事遂行に必要な現場事務所, 労務宿舎, 倉庫等がある。

2.仮設備は, 使用目的や期間に応じて構造計算を行い, 労働安全衛生規則の基準に合致するか,それ以上の計画とする。

3.4記述のとおり

No.48

地山の掘削作業の安全確保のため、 事業者が行うべき事項に関する次の記述のうち, 労働安全衛生法上, 誤っているものはどれか。

  1. 地山の崩壊, 埋設物等の損壊等により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは, 作業と並行して作業箇所等の調査を行う。
  2. 掘削面の高さが規定の高さ以上の場合は,地山の掘削及び土止め支保工作業主任者技能講習を修了した者のうちから, 地山の掘削作業主任者を選任する。
  3. 地山の崩壊等により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは,あらかじめ, 土止止め支保工を設け, 防護網を張り, 労働者の立入りを禁止するなどの措置を講じる。
  4. 運搬機械等が労働者の作業箇所に後進して接近するときは,誘導者を配置し,その者にこれらの機械を誘導させる。

解答1

1.労働安全衛生規則第362条 (埋設物等による危険の防止) 第1項に 「事業者は、埋設物等又はれんが壁, コンクリートブロック塀, 擁壁等の建設物に近接する箇所で明り掘削の作 業を行なう場合において,これらの損壊等により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、 これらを補強し, 移設する等当該危険を防止するための措置が講じられた後でなければ,作業を行なってはならない」と規定されている。

2.同規則第359条 (地山の掘削作業主任者の選任)により正しい。

3.同規則第361条 (地山の崩壊等による危険の防止)により正しい。

4.同規則第365条 (誘導者の配置) 第1項により正しい。

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