1級土木・令和2年・問題BNo.11～No.15

No. 11

工程管理に使われる工程表の種類と特徴に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

ガントチャートは、横軸に各作業の進捗度,縦軸に工種や作業名をとり、作業完了時が100%となるように表されており, 各作業ごとの開始から終了までの所要日数が明確である。
斜線式工程表は, トンネル工事のように工事区間が線上に長く, しかも工事の進行方向が一定の方向にしか進捗できない工事に用いられる。
ネットワーク式工程表は, コンピューターを用いたシステム的処理により、必要諸資源の最も経済的な利用計画の立案などを行うことができる。
グラフ式工程表は, 横軸に工期を, 縦軸に各作業の出来高比率を表示したもので,予定と実績との差を直視的に比較するのに便利である。

解答1

1.ガントチャートは,作成が簡単で, 各作業の現時点での進捗度合は明確であるが, 作業の所要日数や工期に影響する作業は不明確である。

2.斜線式工程表は, 横軸に区間(距離程)をとり,縦軸に日数(工期)をとって表したもの。施工場所と施工時期の進捗状況が直視的にわかるが, 工種間の相互関係が不明確で, 部分的な変更があった場合に全体に及ぼす影響がわかりにくい。

3.ネットワーク式工程表は作業の順序関係が明確で、全体工程に最も影響を与える作業が明らかとなり, 重点管理が可能になる。

4.記述のとおり

No. 12

下図のネットワーク式工程表に関する次の記述のうち, 適当なものはどれか。ただし、図中のイベント間のA~Kは作業内容, 日数は作業日数を表す。

【ネットワーク工程表】

クリティカルパスは⓪⇒➀⇒②⇒④⇒⑤⇒⑨である。
➀⇒⑥⇒⑦⇒⑧の作業余裕日数は4日である。
作業Kの最早開始日は,工事開始後26日である。
工事開始から工事完了までの必要日数 (工期)は28日である。

解答4

1.クリティカルパス (最長経路) は⓪⇒②⇒③⇒⑤⇒⑨である。

2.➀⇒⑥⇒⑦⇒⑧の所要日数は16日であり, クリティカルパスの➀⇒②⇒③⇒⑤は17日であるから, 作業余裕日数は1日となる。

3.作業Kの最早開始日は、⑤から⑧にダミー (破線の矢印) でつながっているため, クリティカルパス上の作業D 終了後の工事開始後22日目となる。

4.クリティカルパス (最長経路) は⓪⇒②⇒③⇒⑤⇒⑨で、必要日数(工期)は28日となり正しい。

No. 13

工程管理に用いられるバーチャート工程表に関する次の記述のうち, 適当でないものはどれか。

バーチャート工程表は、簡単な工事で作業数の少ない場合に適しているが, 複雑な工事では作成・変更・読取りが難しい。
バーチャート工程表では,他の工種との相互関係, 手順,各工種が全体の工期に及ぼす影響などが明確である。
バーチャート工程表は,各工種の所要日数がタイムスケールで描かれて見やすく、また作業の工程が左から右に移行しているので, 作業全体の流れがおおよそ把握できる。
バーチャート工程表では,工事全体の進捗状況を表現することができないため, 工程管理曲線を併記することにより, 全体工程の進捗状況を把握できる。

解答2

1.記述のとおり

2.バーチャート工程表は,縦軸に工事を構成する各工種,横軸に工期(日数) をとり, 棒線で示した工程表である。各工種の所要日数が分かり、工種間の関連が把握でき, 実施工程を書き入れることによりひと目で工事の進捗状況がわかる。

しかし、他の工種との相互関係, 手順, 各工種が全体の工期に及ぼす影響などはわかりにくい。

3.4記述のとおり

No. 14

労働安全衛生法令上, 元方事業者の講ずべき措置等として次の記述のうち, 誤っているものはどれか。

元方事業者は,関係請負人及び関係請負人の労働者が,当該仕事に関し, 法律又はこれに基づく命令の規定に違反しないよう必要な指導を行わなければならない。
元方事業者は,関係請負人又は関係請負人の労働者が,当該仕事に関し, 法律又はこれに基づく命令の規定に違反していると認めるときは、是正の措置すべてを自ら行わなければならない。
元方事業者は, 機械等が転倒するおそれのある場所において, 関係請負人の労働者が当該事業の仕事の作業を行うときは,当該場所に係る危険を防止するための措置が適正に講ぜられるように, 技術上の指導その他の措置を講じなければならない。
元方事業者の講ずべき技術上の指導その他の必要な措置には,技術上の指導のほか、危険を防止するために必要な資材等の提供, 元方事業者が自ら又は関係請負人と共同して危険を防止するための措置を講じること等が含まれる。

解答2

1.労働安全衛生法第29条 (元方事業者の講ずべき措置等) 第1項により正しい。

2.同条第2項に「元方事業者は, 関係請負人又は関係請負人の労働者が,当該仕事に関し,この法律又はこれに基づく命令の規定に違反していると認めるときは、是正のため必要な指示を行なわなければならない」と規定されている。

3.同法第29条の2により正しい。

4.厚生労働省労働基準局長通達「労働安全衛生法及び労働災害防止団体法の一部を改正する法律 (建設業労働災害防止対策関係), 労働安全衛生法施行令の一部を改正する政令並びに労働安全衛生規則等の一部を改正する省令の施行について」 (基発第480号, 平成4年8月24日) I 法律関係 2元方事業者の講ずべき措置 (第29条の2関係)により正しい。

No. 15

施工中の建設工事現場における異常気象時の安全対策に関する次の記述のうち,適当でないものはどれか。

現場における伝達は,現場条件に応じて、無線機, トランシーバー, 拡声器, サイレンなどを設け, 緊急時に使用できるよう常に点検整備しておく。
洪水が予想される場合は,各種救命用具 (救命浮器, 救命胴衣,救命浮輪, ロープ)などを緊急の使用に際して即応できるように準備しておく。
大雨などにより, 大型機械などの設置してある場所への冠水流出, 地盤の緩み、転倒のおそれなどがある場合は,早めに適切な場所への退避又は転倒防止措置をとる。
電気発破作業においては,雷光と雷鳴の間隔が短いときは,作業を中止し安全な場所に退避させ,雷雲が直上を通過した直後から作業を再開する。

解答4

1.土木工事安全施工技術指針第2章安全措置一般第7節異常気象時の対策 2.気象情報の収集と対応 (6) により正しい。

2.同節 3.作業の中止、警戒及び各種点検 (3) により正しい。

3.同節 4. 大雨に対する措置 (作業現場及び周辺の整備) (3) により正しい。

4.同節 7. 雷に対する措置 (3) に「電気発破作業においては,雷光と雷鳴の間隔が短い時は,作業を中止し安全な場所に退避させること。また, 雷雲が直上を通過した後も、雷光と雷鳴の間隔が長くなるまで作業を再開しないこと」と記されている。

前の問題を見直す？／次の問題へ進む？

戻る

続ける

TOPページに戻る